PCメンテナンスの調査４ - Kamemoqのブログ

こんにちは！

今回は用語、マナーについて６つ紹介していきたいと思います。

・電子メールでの宛先の種類

・電子メールにおけるマナー

・共有パソコン使用時の注意点

・HDD等メディア廃棄時の注意点

・マルウェアの種類

・インターネットでのトラブル事例

　です。

まずは

電子メールでの宛先についてから

電子メールには３つの宛先の種類があり

１つ目はTo(宛先)

２つ目はCC

３つ目はBCC

です。

１つ目のToは

TO（宛先）」には、メ－ルを送る相手のメールアドレスを入力します。「TO（宛先）」に指定してメールを送ることは「あなたに送っていますよ」という意思表示です。

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「TO（宛先）」に複数名を登録することも可能

「宛先」に複数のメ－ルアドレスを入力すれば、同じメ－ルを一度に送ることができます。次の画像のように、宛先に指定されている全ての受信者（田中学さん、太田恵子さん）が、宛先欄に表示されるメールアドレスを見て、誰がメールを受け取っているのかを確認できます。

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２つ目にCCとは

CC」とはカーボン・コピー（Carbon Copy）の略です。カーボン・コピーとは、複写の意味です。TO（宛先）がメインの送信先、CCが複写を送りたい相手だと考えると分かりやすいでしょう。「CC」に入力したメールアドレスにも、同じメールが送信されます。
そのため、「確認のために見てくださいね」「念のためにお送りします」という場合に「CC」を使います。「TO（宛先）」に指定した人と一緒に、そのメールの内容を

他の人にも知らせたい（例えば、上司など）
同時に報告したい

という場合に「CC」を使います。

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「CC」でメールを送ることは「『TO（宛先）』の○○さんに送ったメールを『CC』の△△さんも共有しておいてくださいね」という意味になります。この場合、CCでメールを受信した人に返信の義務はありませんが、確認の義務はあるといえます。

本文の宛名に名前を書きましょう

CCに宛先を指定して送信する場合は、本文の宛名、TO（宛先）の下に、CCの人を「（CC：○○様）」と明記しましょう。このように明記しないと「TO（宛先）」で受信する人が、CCに入っていることに気がつかないことがあります。その場合、返信をする際に送信者のみに返信をしてしまい、共有が漏れることもあります。また、不適切な内容を書いて全員に返信してしまう可能性があります。メールを受け取った時に、誰が受信しているのか明確だと、トラブルも防げます。

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３つ目にBCCとは

BCC」は、TO（宛先）、CCの下の欄にあるもので、ブラインド・カーボン・コピー（Blind Carbon Copy）の略です。「BCC」に入力されたメ－ルアドレスは、TOやCCや他のBCCでの受信者には表示されません。TO、CC、BCCの受信者に、他の受信者がいることを隠したい場合や、受信者のメ－ルアドレスが分からないようにして送りたい場合は「BCC」欄を使用します。

使用例

取引先へのメールを上司に念のため見せておきたいとき
面識がない複数の相手にメールを送る場合
　（注）「一斉配信のためBCCで失礼します」と一言入れた方が親切
個人のスマートフォン、携帯電話など他の端末にも送っておきたいときに使います。

メールのあて先 To・Cc・Bcc

・電子メールのマナーについて

・電子メールマナーの大原則

「メールの向こうには人がいることを忘れない」

(1)大学で使うメールには、プライベートなメールアドレスは使わない
大学の活動でメールを使用する場合、必ず大学から与えられたメールアドレスを使用しなければなりません。他のアドレスからレポート提出や先生への質問などを行っても読まれないことがあります。

(2)相手のメールメールアドレスを十分に確かめる
メールアドレスは必ず半角で入力してください。全角で入力しても相手には届きません。また、たとえ１文字でも、アドレスを間違えて入力すると相手には届きません。メールアドレスが正しいか、必ず送る前に確認をしてください。

また、正しくないアドレスにメールを送ると、自分宛に「相手先不明」という内容のエラーメールが返ってきます。エラーメールが来ていないか、送信後に確認が必要です。

(3)メールの件名（タイトルやサブジェクトという名称の場合もある）は必ず記入する
「件名」を見て、機械的に迷惑メールと判断している人もいます。件名は必ず書くようにしてください。また、件名はメールの内容がおおよそ分かるような文を書くのがポイントです。

(4)メールの本文末に、署名（自分の名前、所属）を必ず記入する
誰から送られてきたメールなのか分からないと、メールを受信した相手は不安になります。メールを送る際のルールとして、自分の名前や、所属（大学名、学部学科名など）をメール本文の末尾に記入してください。
ただし、電話番号などの個人情報は書いてはいけません。

(5)メール本文の文章は、送る相手にあわせて
友達へ送るメールと、先生や目上の人に送るメールとでは、当然、文章が違ってきます。相手に合わせた文章を書くようにしてください。

(6)相手によっては、文字が化けてしまう字がある（機種依存文字・環境依存文字）
相手のパソコンによっては表示できない文字があります（これを機種依存文字または環境依存文字といいます）。

丸付き数字や、ローマ数字、年号・（）付き漢字、単位などの字は、文字が化けてしまう可能性が高いので使わないようにしてください。
また、半角カタカナも使わないのがルールとなっています。

機種依存文字・環境依存文字は、変換候補で判断する事が出来ます。

Windows

Macintosh

(7)コピーや転送されて困るような内容は送らない。また、他人からのメールは断りなしに公開しない
メールを第三者に転送することは簡単です。だからこそ、コピー・転送されて困るような内容は送らないようにし、また、自分に来たメールを無断で第三者に公開するようなことをしないようにしてください。

(8)メールにファイルを添付する場合、そのメール本文に、どのようなファイルが添付されているかを説明する
メールには、ワープロ文章などのファイルを添付して送れるという便利な機能があります。ただ、これを悪用した迷惑メールも存在します。どのようなファイルを添付したのかメール本文に記しておくと、受け取る相手は安心して開くことができます。

(9)容量の多いメールを送る時には、事前に相手に伝えておく
何枚もの大きな画像ファイルや、数十／数百ページにわたる文書ファイルなど、容量の大きいファイルをメールで送ると、受信する側には負担がかかります。そのようなファイルを相手に送りたい場合は、事前に知らせるか、別の手段（CD-Rに書き込んで渡すなど）を取る方が得策です。

(10)そして、送信する前に「読み直し」をする
送るメールが完成したら送信前に読み直しをしてください。アドレスに間違いはないか、マナーの守られたメールか、文章に誤字脱字や不適当な表現が無いかなどの確認をします。送信する前にもう一度確認する習慣を身につけてください。

誤ったメールの本文例
どこが誤っているか考えてみましょう。

下記の様な点に注意してメールは書くようにしましょう。

・受信メールに対する注意

悪意あるメールによって大事なデータが消失してしまったり、大量の広告メールを送られたりする例が身近に起こっています。
メールを送るときのマナー同様、受信したメールに対する警戒も忘れてはいけません。

(1)知らない人からのメールはすぐ削除。むやみに返信しない
間違いを装った悪質なメールの場合、親切心で間違いを指摘する返信メールを送ると、以後、執拗に広告メールが送られてくるようになります。この手のメールは、無作為に大量のメールを発信し、返信のあったものを利用者のいるメールアドレスだと判断し、広告メールを送りつけています。
見覚えない宛先からのメールは、無視し、すぐに削除するようにしてください。

(2)フィッシングメールに気をつけよう
フィッシングとは、暗証番号やクレジット番号などを盗む詐欺の一種です。カード会社や銀行などの金融機関を装い無差別にメールを送り、特殊なWebページへ誘導、個人情報を盗みます。
送られてきたメールは巧妙にできていて、一見すると本物の銀行のもののようです。しかし、金融機関がメールで暗証番号を確認したり、クレジット番号を入力させるようなことは絶対にありません。もし、このようなメールを受信したら、必ず、電話か窓口に出向いて確認してください。
メールに書いてある連絡先に問い合わせをしないように注意しましょう！

(3)信頼できない添付ファイルは、絶対に開かない
ファイルを添付して送ることもできるメールですが、これを悪用したウィルスメールによる被害は後を絶ちません。添付されているファイルを安全なものと思わせる巧妙なものもあります。どのような種類であれ、見覚えのない人からの添付ファイルを、開いたり、保存したりすることは絶対にしてはいけません。

(4)パソコンには、ウィルス駆除ソフトを導入する
ウィルスメールには次々に新しい手口が生まれています。私たちは騙されないよう、常に最新の知識を得るよう心がけるとともに、パソコンにはウィルス対策ソフトを導入しておくことが必要です。
また、ウィルス対策ソフトには、「パッチファイル」や「ワクチンデータ」と呼ばれるウィルス駆除データが用いられます。インターネット経由で自動的に取得するように設定し、いつも最新の状態にしておくことも必要となります。

電子メールのマナー

共有パソコン使用時の注意点

・ユーザーアカウントを利用して、個別に利用できる環境を作る

Windowsでは「ユーザーアカウント」（アカウントとも言います）という機能を利用して、使う人ごとに個別の環境を作ることができます。

例えば父、母、子供の3人でパソコンを使いたい場合は、3つのアカウントを設定します。パソコンを使うときには、各自が自分の専用アカウントにログインします。ログインした後に作成したデータは、アカウントごとに別の場所に保存できます。

また、それぞれのアカウントにパスワードを設定しておけば、本人以外はログインできなくなります。例えば父のアカウントには母も子供も入れなくなるので、メールや作成したファイルなどのデータを見られたり、誤操作される心配がなくなります。

なおWordやExcelなどのアプリケーションソフトは、アカウントを複数作成した環境でも共有して使えますので、アカウントごとに購入したりインストールしたりする必要はありません。

Windowsでは次の3タイプのアカウントが使えます。アカウントによってパソコンを使う「権限」のレベルが変わります。

1) 管理者アカウント（Administrator）: ソフトのインストールや削除、システムの管理など、パソコン利用に関するすべての権限を持つ。

2) 標準アカウント: パソコンを日常的に使用する際の権限を持つ。家族のメンバーは、このアカウントを作成するといい。

3) Guestアカウント: 「ユーザーアカウント」を設定していない人が、パソコンを一時的に使用する場合に使う。家に来た友人にパソコンを一時的に貸したりするときに使う。パソコンに最初から作られていることもある。

パソコンを使う場合、アカウントの1つは必ず管理者アカウント（Administrator）にしておく必要があります。たいていは、パソコンを購入した直後に初期設定を行うと最初のアカウントが作成され、このユーザが自動的に管理者アカウントになります。

アカウントごとに保護者による制限を行うには、以下のようなツールも使えます。

1) ウェブサイトで閲覧できるコンテンツを制限する

Windows 7では、「Windows Live ファミリーセーフティ」などのセキュリティツールを追加すれば、子供に見せたくないウェブサイトなどアクセスできるサイトを制限できます。

Windows live ファミリーセーフティを利用する場合は、別途Window Liveアカウントを取得すると、無償でダウンロードしてインストールできます。

Windows Live ファミリーセーフティ2011

2) セキュリティソフトを有効活用する

セキュリティソフトを併用すれば、さらにセキュリティの強化が図れます。

たとえばウイルスバスター2012 クラウドには「ペアレンタルコントロール」機能があり、パソコンの使用状態を管理できます。

ペアレンタルコントロールには、次のような機能があります。

・有害サイト規制: 子供の目に触れさせたくない有害サイトなどへのアクセスを禁止する。

・URLフィルタ、インターネット利用時間の管理: アカウントごとに、表示できるサイトを制限（URLフィルタ）したり、インターネットの利用を許可する時間を設定できる。

・パソコン利用時間の管理: アカウントごとに、パソコンの使用を許可する時間や禁止する時間を設定できる。

なお前述のように、セキュリティソフトはアカウントごとに用意する必要はありません。1台のパソコンに1つのセキュリティソフトで対応できます。

今回は家族でパソコンを共有する場合を紹介しましたが、たとえばインターネットカフェやホテルのビジネスコーナーのように、不特定多数の人が使うパソコンを利用する機会もあるでしょう。

is702.jp

HDDメディア廃棄時の注意点

1. ハードディスクの廃棄方法

ハードディスク単体の廃棄方法は基本的にご自身で破壊するかソフトウェアでデータ消去を行った後で、個人はゴミ、法人は廃棄物業者に依頼します。データ消去がわからない場合は、専門業者に消去と引き取りを依頼するか、パソコンと一緒に無料処分してくれるリサイクル業者にお願いしましょう。

1.1. 無料で廃棄する方法

粗大ゴミとして出す

30cm以内の燃えないゴミは、不燃ごみとして出すことが出来ます。お住まいの自治体によって、少々の違いはありますがHDDのように小さな金属は、まず「不燃ゴミ」で問題ありません。また、地域によっては外付けハードディスクやＵＳＢメモリーなどは使用済小型家電として役所、商業施設などの拠点で回収を実施しています。データ消去は事前に行いましょう。

買取店に出す

購入して3,4年のパソコンにあるハードディスクや、特殊なHDDは、PCパーツ買取店に買取してもらうことができます。2015年6月現在では、3.5インチ5TB SATA600や2.5インチ1TBなどが買取してもらえる対象になります。

パソコンと一緒にパソコンリサイクル業者に出す

当サイト、パソコン廃棄.comでは無料でパソコンを回収しています。回収したパソコンは、データ消去を行い、再セットアップをし、中古パソコンとして再利用（リユース）されます。壊れているパソコンは、パーツ（CPU・メモリ・HDD・液晶ﾊﾟﾈﾙなど）を分解し、保守部品として再利用（リユース）されます。

1.2. 有料で廃棄する方法

業者に依頼する

ソフマップまたは親会社ビックカメラのサービス・サポートカウンター導入店舗に持ち込むことでハードディスクが処分できます。

一台当たり930円（税抜き）がかかります。
お客様の目の前でHDDを破壊いたしますので、安心してご利用いただけます。
破壊したHDDはお客様に返却、もしくは当社で無料で回収し、リサイクル処理いたします。
東京23区、大阪市内および近郊エリアは法人出張サービスもあります。

廃棄物処理業者に依頼する

法人の場合は、行政が行っているゴミ回収では廃棄できませんので、廃棄物処理業者に依頼する必要があります。個人では依頼できない場合が多いので、行政のごみ処理を利用してください。データ消去は事前に行いましょう。

2. データ消去

ハードディスク廃棄の注意点として、データ消去を実施する必要があります。ハードディスクの中には、個人情報が入っています。データ消去されずに、他のパソコンに搭載されれば、そのままデータを閲覧されてしまいます。必ず「データ消去」を行いましょう。データ消去は、以下のどちらかになります。

ソフトウェア消去
物理破壊

2.1. ソフトウェア消去

一般的なデータ消去の方法について説明します。詳しくは、「パソコンのデータ消去をする方法」を参照してください。

ノートパソコンはACアダプターを電源につなげる。
消去ソフトをCDドライブにセットする。
CDからパソコンを起動する。
手順に従い消去を開始させる。
消去が終わるまで待つ（数時間）。
データ消去完了です。

2.2. 物理破壊

ハードディスクを壊す場合は、パソコンからハードディスクを取り出す必要があります。取り出し方から物理破壊の手順でご説明します。

取り出し方

一般的なハードディスクの取り外し方について説明します。ぱっと取り外せないパソコンもありますので、メーカーの取扱説明書を確認してください。

電源を切り、コンセントを抜く。
パソコン本体を裏返す。
HDDマーク（円筒形マーク）の付いたふたを外す。HDDマークが無い場合は、大きめのふたを外してみる。
HDDを取り出す
接続部品が付いている場合は外す。

電源を切り、コンセントを抜く。
サイドパネルを外す
マウンター（金属部品）についているHDDを外す。

破壊方法

ハードディスクの場合

ハードディスクは金属でできた硬いものですが、外部を壊さなくても、内部を少し破損させだけ、データの読み取りが困難になります。

ハードディスク裏側にある銀色のシールをはがす。
穴が見えるので、ドライバなど硬いものを差し込む。
ドライバを左右に動かすと記録面（プラッタ）にが傷ついたり曲がります。
破壊完了です。ガラスや金属片が飛びますので十分に注意してください。

SSD（ソリッドステートドライブ）やメモリーの場合

アルミやプラスチックのケースでふたがしてあるだけですので、こじ開けて、内部のチップを破損させれば、物理破壊できます。

外装の隙間にマイナスドライバーやスクレイパーを差し込む。
ふたをこじ開ける
基盤にいくつかのフラッシュメモリ（黒い四角い部品）がくっついた基盤が取れる
基盤をドライバーなど硬いもので破損させる。
破壊完了です。プラスチックや金属片が飛びますので十分に注意してください。

3. 初期化

ハードディスクをフォーマットする手順について説明します。Windows がインストールされているパーティションなど、現在使用中のディスクまたはパーティションを再フォーマットすることはできません。

「スタート」メニューから「コンピュータ」を右クリックして、表示されるメニューから「管理」を選択してください。
「ディスクの管理」をクリックしてください。
初期化したいハードディスクを右クリックして表示されるメニューから「フォーマット」を選択してください。

https://www.pc819.com/individual/haiki/hdd.htmlハードディスク（HDD）の廃棄方法 | パソコン廃棄.com

マルウェアの種類について

まずマルウェアとは？

　マルウェアとは、『悪意のある』ソフトウェアの総称です。「Malicious」（悪意のある）＋「Software」（ソフトウェア）を組み合わせて作られた造語で、「不正プログラム」全体のことを指します。
　マルウェアには、ウイルス、ワーム、トロイの木馬、スパイウェアなどがあります。

基本的なマルウェア

　基本的なマルウェアを概観すると以下のようになります。

ウイルスについて

　他のプログラムに寄生して、そのプログラムの動作を妨げたり、ユーザーが意図しない挙動を行うプログラムです。独自で活動できず宿主のアプリケーションが実行された際に、感染・増殖を引き起こします。
　経済産業省は、コンピュータウイルスの定義を、「第三者のプログラムやデータベースに対して意図的に何らかの被害を及ぼすように作られたプログラムであり、自己伝染機能・潜伏機能・発病機能の一つ以上有するもの」としています。

ワーム

ワーム (worm) は、英語で(細長く足のない)虫のことを意味します。プログラムには寄生せず、独立してそのプログラムの動作を妨げたり、ユーザーが意図しない挙動を行うプログラムです。
　ワームはウイルス同様、自身を複製して伝染しますが、ウイルスと違って独自に活動できるため宿主を必要とせず、厳密にはウイルスと異なるマルウェアとされています。感染すると、システムやネットワークの性能を劣化させたり、コンピューター内のファイルを削除するなどの破壊活動を行ったり、別のコンピューターへ侵入するといった活動を実施します。

トロイの木馬

トロイの木馬の言葉の起源は、ギリシャ神話に登場する装置です。トロイア戦争において、戦闘が膠着状態になったとき、ギリシャが、巨大な木馬を作り内部に人を潜ませ、トロイア市内に運び込ませ、陥落させる決め手としました。このことから転じて「正体を偽って潜入し、相手を陥れる罠」を指すようになりました。
　同様に、セキュリティ用語におけるトロイの木馬も、正体を偽ってコンピューターに侵入し、データを盗み出したり、データを消去したりといったような相手を陥れる動作をするプログラムのことを意味するようになりました。
　自己増殖機能がないものはウイルスとは見なされていないため、厳密に言えばトロイの木馬はウイルスではありません。

具体的な目的を持つマルウェア

スパイウェア

　破壊目的よりも情報収集を主な目的として、侵入先のコンピューターから機密情報などの内部情報を秘密裏に外部に送ります。IPA（独立行政法人情報処理推進機構）では「利用者や管理者の意図に反してインストールされ、利用者の個人情報やアクセス履歴などの情報を収集するプログラム等」と定義しています。

キーロガー

キーロガーは、英語ではKeyloggerという単語です。IT用語で、Logging (ロギング)とは、システムに関連したこと（例えば、ログインする、アプリケーションを起動する、アプリケーションが予期せぬ終了をするなど）を記録することをいいます。記録されたものをログといいます。つまり、キーロガーとは、キーボードで入力したデータをロギングするものです。IDやパスワードといった機密情報の搾取などを主な目的とすることが多いです。

バックドア

　正規の経路を使わずにシステムへ侵入するために設けられる経路のことです。
　元の用語である backdoor を訳すると、裏口ということになります。セキュリティ用語では、裏口という従来の意味から推測できるように、表口から入るのではく、正規の方法ではないやり方で、裏口から侵入するということを指します。
　バックドアを仕掛けておくことで、一度侵入が成功すると、その侵入時に利用した脆弱性が使えなくなったとしても、攻撃者が後から自由に侵入できるようになります。ユーザーが気付かないところで不正侵入されデータ搾取や攻撃の踏み台にされるリスクがあります。

ボット

　ボットは、第三者に端末を自由に使われてしまう悪意のあるプログラムをいい、そのボットをネットワーク化したものがボットネットです。
　ボットとは、元々、別のコンピューターに接続して命令を実行する単純なスクリプトやコマンドの集合、あるいはプログラムという意味で、ボットそのものには、有害で悪質なものという意味はありませんでしたが、最近は、マルウェアの一種として説明されることがほとんどです。
　攻撃者は、ボットにより乗っ取ったコンピューター群に対して、ボット攻撃サーバー（C&Cサーバーといいます）から発信して、攻撃をします。これらのコンピューター群をボットネットといいます。乗っ取られ、密かに組み込まれたプログラムによって遠隔操作が可能な状態になっているPCのことを「ゾンビPC」と呼ぶことがあります。ボットネットは、1台から、数十万台のコンピューターで構成される大規模なものまで存在します。

アドウェア

　アドウェア（Adware）はadvertisement（広告）とSoftware（ソフトウェア）を組み合わせた造語で、もともとは広告宣伝に活用することを目的としたソフトウェアでしたが、ユーザーの知らないところで情報を収集したり、不正な広告を表示したりするケースもあり、マルウェアの一種として説明されるケースもあります。

最近のマルウェアは愉快犯よりも犯罪目的での使用が多くなっています。

改ざんしたWEBサイトからクレジット情報など抜き取るフィッシングやランサムウェアに代表される身代金型の攻撃などが中心になってきています。また、マルウェアやその生成ツールが闇ウェブで売買されるなど、マルウェアそのものを商業目的で利用している攻撃者もいます。

かつては愉快犯が中心でしたが、ランサムウェアに代表されるように身代金目的だったり、企業の機密情報の搾取であったり、被害に会った場合は実被害が出るケースが多くなっています。さらに入口での検知が困難なケースも増えているため、侵入を前提として重要なサーバーは隔離しておくなどの内部対策やデータファイルを持ち出された場合を想定して暗号化などの出口対策を含めた多層的な防御が必要です。
　今後もマルウェアは増え続けることを前提に、常に情報のキャッチアップを行い、マルウェアの特徴を把握したうえで効果的な対策を講じていきましょう。

https://blogs.mcafee.jp/kinds-of-malware

最後に

インターネットのトラブル事例について

これについては多くの事例があるので特にその中でも多いと思われる事例を少し紹介していきます。

１つ目

インターネット閲覧中に突然料金請求画面が表示される

これの対応方法としては

無視をする。
悪質なサイト、いわゆる「ワンクリック詐欺サイト」にアクセスした可能性があります。表示されている連絡先にメールや電話で連絡をしてはいけません。

ワンクリック詐欺サイトとは、「クリック（タップ）すると契約したことになる」という説明が事前に明示されていないのに、ウェブサイトにアクセスした際や、画像・動画を見ようとした際に画面全体に「入会手続きが終了したので会員費用として〇〇万円必要」という内容のメッセージを表示させるウェブサイトのことです。

このメッセージは、消してもすぐに「退会手続きをするためには未納金を支払う必要がある」「すぐに連絡をしたら減額する」等を繰り返し表示するようになっており、他の操作をできなくさせる悪質な仕掛けになっています。アダルトサイトや出会い系サイト、ゲーム攻略サイト、おもしろ動画サイトなど、画像や動画を提供するホームページに関連して寄せられることが多い相談です。

IPアドレス（203.0.113.0などの「．」で4つに区切られた番号）や使用しているOS、ブラウザの種類等が表示されることはありますが、個人を特定するような情報はサイト管理者に通知されません。メールや電話で連絡を取ることで、かえって自分の個人情報を相手に知らせることになります。

相手に連絡してしまった場合、料金請求メールがたくさん届いたり、電話がかかってきたりする可能性が非常に高いので、メールアドレス変更や番号非通知の着信ブロック、不審な電話番号からの着信は無視するなどの対応も検討してください。

また

パソコン、スマートフォン、タブレットのいずれの機器でも、ブラウザ（インターネット閲覧ソフト）の履歴やキャッシュ（一時ファイル）等を削除することで、料金請求画面を消すことができる場合があります。

履歴やキャッシュを削除しても画面が消えない場合は、悪意のあるソフトウェアをインストールした可能性があります。「システムの復元」により数日前の状態や工場出荷状態に戻すことで、料金請求画面を消すことができることもありますが、この方法は保存されているデータが削除される可能性がありますので、事前に必要なデータのバックアップを取るなどし、自己責任において実施してください。

システムの復元方法・工場出荷状態に戻す方法については、製品の説明書を参考にするか、製造会社のサポートセンター等に確認してください。

　　自分の名前や顔写真を無断で使用された

　　対応方法としては

削除するためには、プロバイダやサイト管理者に依頼する必要があります。
法務省人権擁護局に相談することも検討してください

　また

写真については、個人を特定することが可能な場合には、肖像権の侵害に当たるおそれがあります。また、自分で撮影した写真や動画（いわゆる自撮り）を勝手に他人が公開することは、著作権侵害に当たる可能性があります。プロバイダやウェブサイトの管理者に連絡し、削除対応を依頼しましょう。

名前については、ウェブサイトの管理者側から見ると、書き込みに使用された名前と、実際に書き込みを行った人の名前が同一であるかどうかは、書き込みの内容だけでは判断できません。また、同姓同名の人物が書き込みを行っている可能性や、その名前をハンドルネーム（ペンネーム）として書き込みを行っている可能性もあります。このため、削除依頼に応じてもらえないこともあります。
名前を使っている人に対して使用をやめるように連絡したり、掲示板などに「この書き込みは自分の偽物である」のような書き込みをすることで、かえって炎上する可能性があります。放置して事態の鎮静化を図ることも検討してください。

通信販売サイトでのトラブルについて

通信販売サイト利用前のチェックポイントとしては

連絡先に電話番号は掲載されていますか。フリーメールアドレスが掲載されていませんか。
振込先口座は店の名義ですか。
価格が極端に安くないですか。
不自然な日本語表記ではありませんか。

ただし、これらに該当するサイトすべてが偽サイトであるわけではありません。また、該当しないサイトすべてが安心なサイトとも限りません。購入の際には十分な注意が必要です。

　また

　　運営者情報

通信販売サイトを運営する場合、特定商取引法に基づく表記として、事業者の責任者名、所在地、電話番号等の記載が義務付けられています。
通信販売サイト事業者の所在地や電話番号が掲載されていない、連絡先にフリーメールアドレスを掲載されているサイト等を利用して、取り引きの途中で連絡が取れなくなり商品の受け取りも、返金を求めることもできなくなる場合があります。
インターネットで情報を収集したり、電話連絡が取れるかを確認し、正規サイトか疑わしい場合は利用を控えてください。

　　決済方法

振り込んだ代金を回収することは、非常に困難です。銀行振り込みによる前払い決済だけでなく、クレジットカード支払いや代金引換等の後払い決済方法も用意されているかを確認しましょう。
銀行振り込み決済の際には、通信販売サイトの事業者名や責任者名と口座名義人が異なる場合や、外国人名義の口座の場合は、十分に注意してください。
クレジットカード決済等を希望しても、システムの不具合等を理由に、結果銀行振り込みに誘導されることもあります！